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パネル1枚・1ワットから始める太陽光発電

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再生可能エネルギーの社会へのメリット

日本は、地下資源の乏しい島国です。

自国でエネルギーを生産できないため、日本のエネルギー自給率は、実に6%という低い数字となっています。2011年までは、原子力発電所が稼働していたため、約20%のエネルギー自給率となっていましたが、国内の原発がほぼ停止している現在、大幅にその数値が低下した状態となっています。

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日本のエネルギーのいま:抱える課題(METI/経済産業省)

そのなかで、現在自給しているエネルギーの内半分以上を太陽光発電などの再生可能エネルギーで担っています。

原子力発電所がかつての勢いで稼働するのか見通しが立たない現状もあり、より一層再生可能エネルギーの果たす役割は大きいといえます。

現時点では、世界経済における円の価値が高く、原油価格の下落もあり、燃料の調達環境は、悪くないといえます。しかし、いつまでもこの状況が続くとは限りません。

少子高齢化が進む中で、残念ながら日本の国力は少しづつ衰えていくでしょう。今よりも円の価値がぐっと低くなるような未来も想定されます。

現在は、低く抑えられている原油などの地下資源ですが、現在の価格は各国の過剰生産によるものです。産油国側では、石油価格の上昇を望んでいますので、各国の調整が進めば、再びかつてのような高騰をみせるかもしれません。

原油価格の高騰や円安が重なった場合に、自国に資源を持たないこの国の経済状況は、一気に厳しいものとなります。

太陽光パネルは、エネルギーの貯蓄と生産を担う畑となる

太陽光パネルは、生産時に石油などの資源を使いますが、生産分のエネルギーは、1~2年で回収可能です(最新技術でのEPT(エネルギーペイバックタイム)は、0.96年~1.9年)。現在使われている太陽光パネルは、20年以上の耐用年数を持ち、電気を生み出し続けるわけですから、費用対効果の高いエネルギーを生み出す、一次産業として見ることができます。

産総研:太陽光発電研究センター 「再生可能エネルギー源の性能」

太陽光パネルは、かつて太陽電池と呼ばれていましたが、その名の通り、20年間に渡って電気を取り出し続けることが出来る電池としての役割を担っているわけです。

日本の産業分類では、電力は三次産業に分類されますが、設備への投資によって、太陽から直接エネルギーを得るわけですから、一次産業としての側面を持ちます。生み出されたエネルギーが、日本の産業を支え、様々な製品やサービスに循環していくことを考えると、太陽光パネルから発生する電気は、その価格以上の価値を持っているのです。

一人1kW運動で火力偏重のエネルギー構造を緩和する

現在、日本が有する原子力発電所の総発電能力は、4000万kWです。国民一人ひとりが、1kWの太陽光パネルなどの再生可能エネルギーの発電能力を持つと1億2000万kWの発電能力を有することになります。実際の日照時間が6時間程度として4分の1の3000万kWを有効発電能力とすると原子力発電所に匹敵する発電能力を有することがわかります。

これは、日本の総消費電力の30%に相当する発電能力となり、エネルギー自給率もそれに応じた値となります。

この目標が実現すれば、環境問題やエネルギー自給率向上に大きく貢献することになります。

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チェンジで扱う太陽光設備は農業併用なため、まさに「畑」です